前記事『【物流改革】コールドチェーンに潜むリスク』の続きです。 前記事でコールドチェーンを運用していく上で考えられる様々なリスクを記載したが、現状で考えられる主な解決策についてです。 1.リアルタイムモニタリング コールドチェーンの運用上肝となるのが温度管理です。 もちろん適切な温度帯での管理も大切ですが、冷温設備の管理も行う必要があります。 そこで例えば車両に温度センサーを取り付け、各車両の温度状態をタイムリーに監視することが出来れば、設備の故障に素早く気付くことが可能となります。 その結果、商品へのダメージを未然に防ぐことができ、被害を最小限に抑えることが出来ます。 また車両にGPSを搭載し車両の位置情報が把握できれば、どの車両が、どこで、なぜ、問題を起こしたのか原因の追跡も行えます。 2.ビッグデータの活用 ITデバイスを活用することで輸送に関する様々なデータを蓄積することができます。 これを大量に蓄積したものをビッグデータと言いますが、この輸送ビッグデータを解析して輸送オペレーションを改善することで、より正確なルート設計や、より精緻な配達予定時刻の予測が行えるようにもなります。 その結果、リアルタイムの状況（交通事情や、道路状況等）に合わせた最適なルーティングを組むことが可能となり、より早く目的地にたどり着くことが可能となります。 3.障害対応はスピーディに 万全な対策を整えても、障害や事故は起こってしまうものです。 こうした際に重要となるのが、早急に対策が打つことです。 例えば事故現場の近場を走るトラックを緊急手配するといった対応ができれば、取り返せるかもしれません。 関連するおすすめ記事！！ 物流ニュース！！
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【物流改革】DNAバーコード×食品×ブロックチェーン
先日DNAバーコードという技術を聞いた。 野菜や果物といった生物の遺伝子情報をバーコード上に配列させて表現する技術らしい。 英語のサイトだが、下URLのページ下部にあるバーコードのイメージだ。 DNAバーコードのイメージ アメリカのカリフォルニアにあるSafeTracers社が開発したSafeTraceという商品なのだが、既にFDA(アメリカ食品医薬品局)の承認も降りていて、アメリカでは実運用が始まっている。 この技術はDNAバーコードを食に応用させて、食品1つ1つに情報を持たせている。 スーパーに陳列されているリンゴ1個1個にこのバーコードが付けることで、これまではパッケージやパレット単位での情報管理だったのが、1品単位で情報管理が行えるようになる仕組みだ。 現状日本のスーパーや八百屋で売っている野菜は、その産地や流通経路といった情報を知ることは難しい。 最近では商品パッケージに生産者情報が載ってることも多くなったが、せいぜい分かるとしてもパッケージや値札についている産地情報ぐらいだろう。 この技術によりもっと細かい流通経路情報が分かるようになってくる。 どこで、誰が、どのような経路で、どこの会社が配送をして、どれくらいの時間をかけて届けられたものなのか。 特にスマホ等のデバイスが広く普及し、センサーの数が増えて商品情報をより細かく取得し蓄積できるようになったのも相まってミクロレベルでの情報の可視化が行える。 これだけでもすごいと思ったのだが、さらにすごいのが、このバーコード実は海藻で出来ているらしい。 技術的なことは詳しく書いてないが、原料が海藻なので食べられるし、味もしないとのこと。 エコの取組の一環で海藻が紙の代用になる話は聞いたことがあったが、バーコードまで作れることには驚いた。 またこの技術、データ管理の仕組みにブロックチェーンを活用することで、データベースの堅牢性も担保しているとのこと。まさに先端技術同士のコラボレーションである。 将来的には食中毒や牡蠣の食当たりもなくなるだろうし、食品業界のみならず医療業界といった他分野でも応用されることになるのではないか。 日本での実運用もそう遠くないだろう。 暗号通貨とブロックチェーンの先に見る世界 ―テクノロジーはどんな夢を見せてくれるのか
【EV】ダイムラーがEVバスの新機種を発表
高級車両のベンツのメーカーであるダイムラー社がEVバスの新機種を2機種発表した。 一つがO500RS 1836で、もう一方がO500RS 1836 RFである。 高級車ベンツのメーカーであるのは有名だが、バスやトラックも製造していて、ダイムラー社の全売上の40%程度はバスとトラックの販売が占める。 日本では神奈川中央交通が運行する、赤い連節バスであるツインライナーがダイムラー製である。 これ↓ ダイムラーはEV車の開発に積極的で車載用電池に3000億の投資を発表していて、今後も一般車両のみならずバス・トラックといった商用自動車でのEV化を推進してく方針とのこと。 世界が排気ガス→電気自動車へと変わりつつある中で、排出規制の法規制もあり、EVは一般車両分野で普及している。 環境に配慮したエコなソリューション提供を行うことが企業ブランドの重要な表現方法の一つとなりつつある中で、EV化の流れは商用車分野にも波及している。